サステナビリティデータ

集計対象範囲は、注釈がなければ東邦チタニウム株式会社および東邦チタニウムグループの連結子会社
集計対象期間は、注釈がなければ2024年度は2024年4月1日~2025年3月31日

環境安全

水の排出量

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
排水量 総量 千m3 1,304 1,429 1,550 1,658 1,515
排水量
(海域への排出を除く)
千m3 940 1,081 1,151 1,237 1,123

河川 千m3 434 544 625 587 471
下水 千m3 435 470 453 576 579
その他 千m3 71 67 73 74 73
海域 千m3 364 348 399 421 392
水域への排出量 BOD t 0.65 0.85 0.47 0.88 0.59
COD t 1.39 2.00 2.36 2.31 2.12
窒素 t 1.11 0.58 0.78 0.71 0.59
リン t 0.07 0.04 0.06 0.05 0.04

放流先別の排出量

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
総排水量 千m3 1,304 1,429 1,550 1,658 1,515
排水量(海域) 千m3 364 348 399 421 392
排水量(表流水域) 千m3 434 544 625 587 471
排水量(地下水域) 千m3
排水量(第三者処理) 千m3 506 537 526 650 652

取水源別の取水量

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
総取水量 千m3 1,866 2,115 2,341 2,411 2,180
取水量(表流水) 千m3
取水量(地下水) 千m3 1,224 1,370 1,530 1,596 1,415
取水量
(上水道・工業用水)
千m3 641 745 811 815 765
取水量(海水) 千m3

水ストレスレベル調査結果(2024年度)

水ストレスレベル/水使用量(千m3)(拠点数)
0-1 Low 1-2 Low-Medium 2-3 Medium-high 3-4 High 4-5 Extremely
水使用量 拠点数 水使用量 拠点数 水使用量 拠点数 水使用量 拠点数 水使用量 拠点数
日本 0 0 2,180 6 0 0 0 0 0 0
  • ※1 拠点は日本のみ
  • ※2 水リスク分析ツール「Aqueduct Water Risk Atlas」を使用

大気への排出量

SOx排出量

事業所 単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
茅ヶ崎工場 t 0.0506 0.0622 0.0318 0.0283 0.0230
若松工場 t 0.0215 0.0106 0.0185 0.0282
八幡工場 t
黒部工場 t
日立工場 t
その他 t
t 0.0721 0.0728 0.0503 0.0565 0.0230
  • ※ボイラー更新に伴い、法規制対応(条例、協定含む)外となった。

NOx排出量

事業所 単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
茅ヶ崎工場 t 0.8549 1.1405 1.0407 0.9770 0.7844
若松工場 t 1.0420 1.2746 0.9546 1.4812
八幡工場 t
黒部工場 t
日立工場 t
その他 t
t 1.8969 2.4151 1.9953 2.4583 0.7844
  • ※ボイラー更新に伴い、法規制対応(条例、協定含む)外となった。

※VOCの排出はありません。

有害廃棄物の排出量

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
排出量計 t 21,772 25,025 28,290 26,881 25,015
非有害 t 21,334 24,652 27,585 25,959 23,433
有害 t 439 372 705 922 1,582
  • ※有害:特定管理産業廃棄物
  • ※非有害:特定管理産業廃棄物以外

リサイクルされていない
廃棄物の量

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
総廃棄物量 t 21,772 25,025 28,290 26,881 25,015
廃棄物最終処分量 t 4,813 6,268 9,507 7,950 6,050
廃棄物最終処分率 % 22.1 25.0 33.6 29.6 24.2

リサイクルされた廃棄物の量

事業所 単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
茅ヶ崎工場 t 10,058 11,586 11,061 10,754 9,850
若松工場 t 1,603 1,846 1,098 1,180 2,952
八幡工場 t 558 642 771 742 749
黒部工場 t 1,493 1,438 1,322 1,716 1,142
日立工場 t 4 2 3 10 8
t 13,716 15,514 14,255 14,402 14,701
再資源化率 % 63.0 54.1 50.4 53.6 58.8
最終埋立処分量 t 4,813 6,268 9,507 7,950 6,050
2020年度基準増減 % 0 30 98 65 26

エネルギー消費

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
総エネルギー消費量 PJ 3.7 4.3 4.8 4.3 4.3
  • ※1 集計対象範囲:東邦チタニウム株式会社および国内外の子会社2社
  • ※2 報告対象期間:2024年度(国内:2024年4月1日から2025年3月31日、国外:2024年1月1日から2024年12月31日)

CO2排出量

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度(暫定)
スコープ1 千t - CO2 29 32 26 26 25
スコープ2 千t - CO2 153 182 181 176 158
スコープ3 千t - CO2 298 367 353 集計中
スコープ1・2・3の合計 千t - CO2 182 512 574 555
  • ※1 Scope1は、クレジット(Jクレジット又はボランタリークレジット)により相殺した値。
  • ※2 2022年度よりスコープ3の対象範囲見直し

廃棄物最終処分量

長期目標:2040年度に2020年度比50%削減

単位 2024年度 2025年度目標
t 6,050 4,331
% +26 ▲10
  • ※2020年度実績:4,813t

労働災害の年千人率(休業4日以上)

2024年実績 2025年目標
2.4 0.0

年千人率とは、労働者1,000人あたり1年間に発生する死傷者数を示すもので、次式で表される。

年千人率 = 1年間の死傷者数 × 1,000
1年間の平均労働者数
  • ※1 対象期間は1月1日から12月31日
  • ※2 東邦チタニウムグループの協力会社含む

2024年災害の型別内訳件数

転落 墜落 挟まれ 飛来落下 転倒 有害物との
接触
高温・低温物
との接触
動作の反動 その他
1 2 2 2 4 0 1 2 5 19

2024年の災害分析と今後の対策

2024年の安全成績は、不休災害以上が19件発生と22、23年と同様極めて忌々しき結果となりました。
休業災害は22年度ゼロを底に、23年4件、24年4件(内、外部業者23年2件、24年2件)と改善が見られません。
また、工場別にみると不休災害以上で、各年とも約70%が茅ヶ崎工場での災害です。
全体的に作業経験3年未満の経験の浅い層の災害が75%と依然として高く、さらにベテランを含め省略行動から発生する災害が顕著になりました。これは経験の浅い従業員への教育不足、リスクアセスメント の危険源抽出の甘さ、危険感受性の低さよる行動を抑制できなかったものと猛省しなければなりません。
一方、4月から導入した道工具教育の実施後、道工具による災害は発生しておりません。また、化学物質 の管理と運用が軌道に乗ったこと、熱中症に対する予防対策を各部署が確実に実施した結果、化学物質や熱 中症に関する災害は発生しませんでした。これは作業に従事している方々の安全に対する意識醸成の結果であるといえます。
これらの教育や意識改革が確実に実を結んだ成果と捉え、2024年の災害を繰り返さないためにも 2025年は経験の浅い従業員への更なる教育の充実、リスクアセスメントに関する繰り返し教育、KYT教育による危険感受性を高めることとし、また、IT技術を活用した教育プログラムも構築中であり、このプログラムの 教育の質の向上を図りながら推進し、現場に則した教育プログラムを提供することで、災害の撲滅に繋げたいと考えています。 また、昨年に引き続き定年延⾧に伴う高年齢労働者が増えていく中で、誰もが働きやすい環境を提供するためにも、リスクアセスメントに基づいた危険源の排除を中心に本質安全化対策及び残留リスクの見える化を引き続き推進します。

死亡災害者数

2025年の目標は死亡者ゼロです。

契約形態 単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
正社員 0 0 0 0 0
請負作業員 1 0 0 0 0
  • ※1 対象期間は1月1日から12月31日
  • ※2 請負作業員は上記拠点で請負作業として従事する者

災害度数率

2025年の目標は死亡者ゼロです。

契約形態 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
正社員 0.46 1.36 0 1.43 1.27
調査産業平均 1.95 2.09 2.06 2.14 集計中
製造業平均 1.21 1.31 1.25 1.29 集計中
  • ※1 対象期間は1月1日から12月31日
  • ※2 請負作業員は上記拠点で請負作業として従事する者
  • ※3 100万延べ実労働時間当たりの死傷者数
  • ※4 調査産業平均、製造業平均は、厚生労働省のHPより引用

労働安全衛生に関する研修受講者数

単位 2020年 2021年 2022年 2023年 2024年
新入社員・中途社員 26 118 126 143 145
割合 100% 100% 100% 100% 100%
職長教育受講者 13 55 27 55 26
割合 100% 100% 100% 100% 100%
  • ※職長教育受講者は作業長候補者

環境違反罰則金

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
環境違反罰則金 千円 0 0 0 0 0

人事

障がい者雇用率(連結)

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
障がい者雇用率 % 1.9 1.9 2.3 2.5 2.5

全従業員に占める女性比率
(連結)

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
女性比率 % 6.8 7.2 7.2 7.7 8.0

正社員の離職率(連結)

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
離職率 % 2.5 3.0 3.7 2.7 3.1

全従業員の延べ研修時間および従業員1人当たりの年間平均研修時間(連結)

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
全従業員の延べ研修時間 hr. 11,771.0 12,717.0 17,016.0 23,957.0 29,721.0
従業員1人当たりの
年間平均研修時間
hr. 11.0 11.4 15.1 20.0 23.7

贈収賄及び腐敗行為による懲戒解雇人数(連結)

単位 2024年度
贈収賄及び腐敗行為による
懲戒解雇人数
0

贈収賄及び腐敗行為に関連する罰金、罰則、和解金(連結)

単位 2024年度
贈収賄及び腐敗行為に関連する
罰金、罰則、和解金
0

その他

認定された非営利組織への寄付金(連結)

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
寄付金 千円 0 0 0 0 0

政治献金額(連結)

単位 2020年度 2021年度 2022年度 2023年度 2024年度
政治献金額 千円 0 0 0 0 0

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